本日の”ドラッカー 365の金言”は、「未来企業」からの抜粋で、提携成功の後に生じやすい問題について、5つの原則(以下参照)を守ることによって大抵は予防可能である、とされている。
提携の5つの原則:
①自らの目的と、提携の目的の両方を明確にする
②いかにして提携をマネジメントするのかを合意しておく
③誰が提携をマネジメントするのかを決めておく
④提携についての責任の所在を明確にしておく
⑤意見の不一致をいかに解決するかについて合意しておく
冷静に考えるとまったくお粗末とも言える話だが、たしかに提携前には真の目的について自らの組織も、相手の組織も明確になっていないことが多々あるように思う。結果、両組織が提携によって実現したいと思うビジョンが共有されない内に”結婚”してしまう。
提携当初はそれなりの成果を上げられるが、その後、「え、あなた方はそちらに行きたかったんですか? わたし達は行きたかったのはこちらだったのですが……」というベクトルの不一致が顕在化してくる。
また、提携している仕事が安定していたとしても、両組織の他の仕事の状況変化が提携関係に及ぼす影響は極めて大きい。全体の仕事の中で、その組織にとって”この提携”がどのように位置づけられているのか?
その温度差を常に感じるためには、TV電話やメールだけでなく、実際に経営幹部が行き来することが大切であると思う。提携先との定例の打ち合わせには交互に経営幹部が(できれば現場のリーダー等も連れて)相手組織を訪れるかたちが望ましいだろう。
そして、そこで感じた若干の違和感をタブーにせず、腹を割って話せる対等な信頼関係を築いていきたいものだ。
Today's Questions.
Q:相手側の組織は、提携を通じて将来どのようになりたいと感じているでしょうか?
Q:そのビジョンを相手に伝えていますか?
Q:両組織の現場リーダー層同士は仲が良いですか?
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12月20日”社会的機関は最適化ではなく最大化を目指す。”
”絶対”を目標にすべきではないというお話。明日もお楽しみに。
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